マナー伝説

英会話教材に我々が期待することは、いったい何なのでしょう。英語が話したいという理由が多いのは、わかっているのですが、その期待をかなえるような英会話教材を見つけることは難しいのです。いくつも教材を持っている人もいるようですよ。コレクションにならないようにぜひ注意しましょう。内容を理解することが大事なのです。
リスニングパワーは想像以上に素晴らしい。そもそも私達が言葉を話せるようになったのは、繰り返しリスニングをしていたからに他ならない。字は読めないし書きもできない幼児でさえ、親の話す言葉を聞き取り、いつしか話すようになる。これはリスニングがライティングやリーディングよりもよりパワーを持っている証拠だろう。ゆえに自分達がリスニングパワーの素晴らしさを実感しているはずだ。
東北地方で11日に発生した国内最大とされる巨大地震の影響による死者・行方不明者数が1000人を超えた。被害者の数は今後も増える可能性がある。

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【ソウル12日聯合ニュース】 李明博（イ・ミョンバク）大統領は12日午前、アラブ首長国連邦（UAE）を公式訪問する直前に、東北・太平洋沿岸地震に関する報告を受けた。。
　李大統領はソウル空港で、行政安全部の孟亨奎（メン・ヒョンギュ）長官、趙錫俊（チョ・ソックチュ)気象庁長らから報告を受けた。
　青瓦台（大統領府）によると、趙庁長は大統領への報告で、今回の地震はプレート境界型のため朝鮮半島にある白頭山などの火山との関連がないことを説明した。あわせて福島県にある原子力発電所などで放射能漏れなどがあった場合も、風向きなどから韓国には影響がないことなどを報告したという。
　李大統領は今回の地震が韓国に与える影響を詳細に分析し、万が一の事態が起こらないよう対策を講じるよう指示したという。この後、李大統領は3日間の外遊に出発した。
sarangni@yna.co.kr

　【ニューヨーク時事】週末11日のニューヨーク外国為替市場では、東日本巨大地震で投資家のリスク回避志向が強まり、円は1ドル＝81円台後半に急伸した。午後5時現在は81円78〜88銭と、前日同時刻（82円93銭〜83円03銭）比1円15銭の大幅な円高・ドル安。　

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　【ニューヨーク時事】11日のニューヨーク株式市場では、東日本を襲った巨大地震の影響で、日本企業のドル建て株式に相当する米国預託証券（ADR）がほぼ全面安となった。
　ADRをニューヨーク証券取引所に上場する日本企業18社のうち、トヨタ自動車、ソニー、日立製作所などは2％強下落。三菱UFJフィナンシャル・グループや野村ホールディングスなどの金融株も値下がりした。一方、建設・農業機械大手のクボタが唯一買われ、1％強上昇して引けた。　

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　マレーシア中央銀行は11日、同日に開いた金融政策決定会合で公定歩合に当たる翌日物政策金利（ＯＰＲ）を2.75％に据え置いたと発表した。一方で法定準備率を４月１日から１ポイント引き上げ２％とすると決定。インフレ抑制に向けた動きを見せた。

　中銀は世界経済情勢について、回復基調にあるものの、地域差があると説明。東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）域内では、外需の成長が軟調となる中、国内の経済活動は活発だと分析した。ただエネルギー、一次産品価格が上昇していることで世界的にインフレが加速、消費活動に悪影響が出ていると指摘している。アジアは世界からの継続的な資金流入が、経済や金融安定のリスク要因になるとした。

　マレーシア経済については、最新の経済指標から個人消費が拡大し、事業投資が活発化していると説明。今年の経済成長は前半は緩やかだが、後半は改善すると説明。個人消費が引き続きけん引するほか、民間投資も経済成長を支えるとみている。

　一方で１月の物価上昇率は2.4％となったと指摘。世界的な一次産品とエネルギーの値上がりの影響で、今後も国内の価格は上昇基調が続くと分析した。

　中銀は昨年７月の利上げを最後に、ＯＰＲを2.75％に据え置いている。

　■法定準備率２％に

　中銀は、金融機関の貸し出し資金量を左右する法定準備率を、現行の１％から２％へ引き上げると発表した。来月１日から実施する。中銀は2008年12月に、法定準備率をそれまでの４％から3.5％へ引き下げ。その後も段階的に引き下げ、09年３月から１％としていた。

【ソウル12日聯合ニュース】日本の東北地方沖で発生した大地震による津波が心配される中、岩手県沿岸部に暮らす在日韓国人30人との連絡が不通になっている。
　外交通商部は11日深夜、在日本大韓民国民団（民団）を通じて行った韓国人被害の調査結果を明らかにした。これによると、岩手沿岸部の30人との連絡が不通になっているほか、東北地方に留学している10数名の留学生が仙台の韓国総領事館に避難した。別の避難所に身を寄せている韓国人もいるという。
　一方、韓国政府は復旧・救助のための救助隊120人を日本に派遣する。12日午前9時までに出発準備を完了させ、日本政府からの要請があり次第、派遣する。
　救助隊は現場のレスキュー隊76人、医療陣37人、 韓国国際協力団（KOICA）所属の4人らで構成される。韓国政府は救助隊を派遣するための軍用機5機をスタンバイさせている。